最終更新日 2024年4月19日 by dolmen
「再生可能エネルギーについて知りたい」
「再生可能エネルギーの具体的な内容について知りたい」
「太陽光発電のメリットは？」
「Influx星野敦社長の経歴が知りたい」
過去の二度にわたるオイルショックを経験した我が国では、従来のような石油や石炭といった化石燃料に頼る産業のありかたを見直すことが真剣に検討されてきました。
またこうしたエネルギー問題のみならず、最近では化石燃料の使用による二酸化炭素の大量な排出にともなう地球温暖化も世界的なレベルで懸念されようになってきており、この方面からも化石燃料にかわる新しいエネルギー源の創出とその利用が求められているところです。
Hoshino-Project～Influx星野敦氏の洋上風力～
hoshinoproject.livedoor.blog
Influx星野敦氏も注視する再生可能エネルギー
そこで脚光を浴びているのが再生可能エネルギーとよばれるものであり、エネルギー高度化法では太陽光、風力その他化石エネルギーではないエネルギー源であって、永続的に利用が可能なものとして政令で別に定めるものが定義されています。
政令まで参照すれば、太陽光や風力のほかにも、水力や地熱、バイオマスなどが再生可能エネルギーとして挙げられます。
もっともこうした再生可能エネルギーは大量かつ恒常的に利用されてきた歴史が浅く、これまでメジャーであった石油などの化石燃料と比較すると、どうしても供給単価が高くなりがちといえます。
あまりにも調達に必要な価格が高額であれば産業利用は難しいはずですし、家庭レベルまで普及させるのはさらに困難です。
そこで我が国では政策的に調達価格を引き下げる方法が採用されており、いわゆるFIT制度がその核となっています。
FIT制度とは
FIT制度は2012年度から導入されたものであり、直訳すれば再生可能エネルギーの固定価格買取制度にあたります。
これは再生可能エネルギーによってつくられた電気を、各電力会社が一定の価格で買い取ることを国が約束する制度です。
一般に電気も需要と供給の関係に応じて価格が変動するものですが、ただでさえ発電するための費用が高止まりしがちな状況のなかで、さらに価格変動、特に売電価格が安くなってしまうリスクもあるようであれば、売電事業に新規参入する事業者は限られてしまうのは目に見えています。
FIT制度があることによって、売電に要する費用を上回る収益が一定の期間にわたって得られることになり、法人はもとより、一般家庭でも余剰電力を販売するまでの普及が図られるようになりました。
再生可能エネルギーのなかでもとりわけ普及がめざましいのが太陽光であり、これは一般家庭でも手軽に発電が可能な設備があることが大きいといえます。
一般家庭で太陽光発電を行うために
一般家庭で太陽光発電を行うためには、太陽光パネルをはじめとするいくつかの装置を導入する必要があります。
たとえば太陽光パネルは、屋根の上に設置して太陽光を受けるための装置ですが、一般家庭用にはかわらのような屋根材に最初から組み込まれているものも登場しています。
もちろん屋根とは分離したガラスパネル状のものもいまだに主流を占めていますが、こちらも屋根の上に載せる専用の台が別に開発されていますので、施工もかなりしやすいのが特徴です。
太陽光パネルは長方形の一枚板が原則ですが、屋根の形状は複雑でかならずしも長方形とは限りませんので、三角形のような別の形状のものもあります。
太陽光パネルで発電された電気は直流ですので、これを交流に変換するパワーコンディショナーとよばれる装置も存在しており、これは太陽光パネルの発電量を最大になるように調整する役割も果たします。
パワーコンディショナーのメリット
一般家庭向けの太陽光発電のシステムは、設置された住宅内で電気を直接利用することも、また余剰電力を電力会社に販売することも可能です。
太陽光でつくった電気もパワーコンディショナーがあれば、通常の電力会社から供給される電気と同じ交流の状態となっています。
日常的に扇風機や電気ポット、ヘアドライヤーなどのさまざまな電化製品のエネルギー源として利用することができ、電気代が安上がりになるといったメリットがあるほか、とりわけ東日本大震災のような自然災害による停電時に威力を発揮します。
震災時にはいっせいに電力会社から家庭への電気の供給がとだえてしまい、生活に大きな支障が生じたことは記憶に新しいところです。
しかしもしも太陽光パネルをはじめとする設備が家庭にあれば、少なくとも天気が晴れのあいだは自前で家庭内で使う分は発電することができます。
これは家庭レベルでの危機管理の上からも、もっと注目されてもよいメリットといえるでしょう。
FIT制度による余剰電力の固定価格での買い取りは一般家庭における太陽光発電にも適用されますが、この制度はあくまでも時限的なものであり、今後は発電設備があっても高額な固定価格での買い取りのメリットが受けられず、低価格に甘んじてしまうケースが続出することが想定されます。
まとめ
FIT制度下では収益が得られていた場合であっても、適用が除外されてしまえば逆に赤字状態となってしまいますので、そのときに備えることもたいせつです。
解決方法としてはやはり電力の自家消費を増やすことですが、蓄電設備を設置して発電と消費のバランスを整えることも工夫のひとつになります。
